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マイホームを建てるための費用と比べて、非常にわかりにくいとされる住宅リフォーム費用。

それでも実際にリフォーム会社に見積もり依頼をする前には、「どれくらいの予算を立てておけば良いのか」をあらかじめ知っておきたいものです。

リフォームには、新築住宅の様に坪単価や定価などの価格の目安になるものがなく、解体・撤去工事や廃材処分といった新築工事にはない費用が発生したり、同じ工事を行うにも手を加える範囲が異なったりするので、依頼する業者によって価格が大きく異なることが少なくありません。

したがって、事前にある程度のリフォーム費用の目安を把握しておかなければ、リフォーム会社から法外な見積額の提示を受けてしまうことにもなりかねません。

この記事ではリフォーム費用の内訳から部位別や目的別リフォーム費用の目安、リフォーム費用を安くする方法、相見積もりのとり方、リフォーム会社の選び方までを詳しく解説します。

リフォーム工事のおおよその費用相場を把握して、皆様のリフォーム計画にお役立てください。

リフォーム工事の特性とリフォーム工事特有の費用

リフォーム工事には新築工事と異なる様々な特性があります。

リフォーム工事の特性を良く理解しないまま計画を進めると、思わぬトラブルに直面することになってしまいます。

特にリフォーム予算を立てる上では、これらの特性とリフォーム工事特有の費用を十分に把握しておくことが重要です。

着工してみなければわからない

リフォーム会社に見積依頼をすると、見積作成前にリフォーム会社による現地調査が行われます。

建物の築年数や劣化状況、構造、工法、仕様など一つとして同じものがないリフォーム工事では、現地調査はリフォーム会社にとって正確な見積書を作成するための重要な仕事です。

しかし、どんなに詳細な現場調査を行ったとしても、床や壁、天井などを剥がすことが前提になっているリフォームでは、解体してみて初めてわかることも少なくありません。

壁の中や天井裏、床下など普段は見えない場所が予想以上に傷んでいて、補修なしでは作業が進められないことも決して珍しくありません。

このため、工事内容の変更や追加工事が必要になってしまうこともたびたびあります。

この様な場合では、追加変更工事に伴う工事費の増額や工期の延長をめぐってトラブルになるケースも出てきます。

トラブルを避けるためには、このようなリフォーム工事の特性をあらかじめ理解しておくことが大切です。

リフォーム工事には「取り合い」が発生する

「取り合い」とは工事を行って新しくする部分と、工事を行わずに古い部分が残ってしまう部分の境目のことをいいます。

「取り合い」をどこに設けるのかによって、当然見積もり金額に差が出るので軽視することはできません。

また、リフォーム後に取り合い部で不具合が生じると、その原因が特定しにくいためトラブルになるケースがあります。

雨漏りや水漏れ、床のきしみや仕上げの見映えなど、既存部分の不具合が原因なのか、リフォーム工事を行った部分に不具合が生じたのかを巡ってのトラブルです。

リフォーム後の原因究明は難しくなってしまうことが多いので、リフォーム前の住まいの状況を良く把握しておくことが大切です。

住みながらの工事になる

リフォーム工事は一部の大規模な工事を除けば、住みながら工事を行うのが一般的です。

この場合、家具や家電製品の移動、騒音・振動・ほこり対策、工事を行わない部分の養生、工事中の生活空間の確保など、新築工事では必要のないコストがかかります。

したがって同じ作業をおこなっても、新築工事よりも職人の手間がかかってしまうのが普通です。

この様なことから、リフォーム工事の施工単価は新築工事の単価よりも高くなります。

解体材、撤去材等の廃材処分費がかかる

リフォーム工事では解体工事が伴うため、解体材の撤去費用や処分費がかかります。

これらの産業廃棄物の処分方法については、諸届けが必要になるなど法律で厳しく規制されているため、予想以上の高額な費用がかかってしまうこともあります。

リフォーム費用の4つの内訳を紹介

リフォーム工事の費用相場を知る上で、「リフォームの見積金額にはどの様な代金が含まれているのか」を知っておくことが大切です。

ここではリフォーム費用の内訳をご紹介します。

工事費

工事費に含まれるものには、大きく分けると材料費と人件費(施工費)の2つがあります。

材料費は外壁材、壁材、床材、建具などの建材、キッチン、ユニットバスなどの住宅設備機器、木材、塗料等の購入にかかる費用です。

人件費とは、購入した木材や建材、住宅設備機器の取り付け・設置にかかる職人の手間のことをいいます。

建築工事の見積書には、材料費と人件費(施工費)双方の価格が記載されますが、リフォーム工事などの比較的小規模な工事の場合には、材料と人件費を合わせたものを施工面積あたりに換算して、材工単価として計上されることが多くなります。

また、床の補修や建具の建付け調整など、数時間の作業で終了する一定規模以下の工事に関しては、その数量に関係なく「一式」で単価が設定されることもあります。

一定規模以下の工事費については、下記の例を参考にしてください。

・1～2時間程度の作業の場合　　6,000～8,000円+材料費

・半日程度の作業の場合　　　　10,000～15,000円+材料費

設計費

設計費は小規模なリフォーム工事にはかかりませんが、間取り変更を伴うリノベーションや増改築を行う場合には、見積書に工事費とは別途で計上されます。

また建築確認申請が必要になる場合には、設計費の一部として計上されるのが一般的です。

中には設計費として見積書に計上せずに諸経費の中に含ませたり、別途費用として請求したりするリフォーム会社もあるので、見積書の中に設計費が含まれているかどうかの確認が必要です。

諸経費

リフォーム会社の見積書の中で、多くの人から最もわかりにくいと思われているのが「諸経費」の項目ではないでしょうか。

「諸経費」とは、リフォーム会社が会社を運営していく上で必要になる費用(事務所の賃料、駐車場代、車両代、燃料代、水道光熱費、通信費、事務用品費等)で、社員の給与や現場管理費、工事保険料なども含みます。

見積書に記載される金額は会社の規模によって異なりますが、一般的に工事費の10～15％程度になることが多い様です。

単位は「一式」で記載されることが多いため、その金額が妥当なものなのかどうかを一般の方には判断することができません。

しかしリフォーム工事の諸経費は、一般的に工事金額の25～30％は必要だといわれています。

なかなかお客様の理解が得られないとあって、工事費にある程度の金額を含ませて、諸経費部分を少なく見せているのが実情です。

その他の費用

その他の費用として、工事中の工事車両のコインパーキング代や、工事に申請が必要になる場合の各種申請費、家具移動費、養生費などが見積書に別途で計上されることがあります。

部位別リフォーム工事の費用相場を具体的な金額で紹介

リフォーム工事では同じ工事内容で複数の会社から相見積もりを取っても、同じ金額になることはほとんどありません。

既存の状態が見積価格に反映されるリフォームでは、既存の下地を壊して作り直すのか、そのまま既存の下地を利用するのかなどの判断が会社によって異なることが多いためです。

しかしその様なリフォーム工事にも、一定の相場や費用の目安があります。

あまりにも相場からかけ離れている場合には、疑ってかかることも必要でしょう。

ここでは、部位別のリフォーム費用の相場や目安をご紹介します。

そうはいっても、使用する資材や設備の仕様やグレード、機能、施工面積、サイズ等によって金額が異なってしまうのは当然です。

そこで、部位別リフォームの中心価格帯をご紹介させていただくことにしました。

リフォームの予算を立てる際の一般的な目安として参考にしてください。

水回りのリフォーム　　※住宅設備機器の交換を含む

・キッチンリフォーム　　80～150万円

・ユニットバスリフォーム　　80～120万円

・在来工法浴室全面リフォーム　　150～180万円

・トイレリフォーム　　20～50万円

・洗面室リフォーム　20～50万円

・追い炊き付きガス給湯器交換　20～30万円

外装リフォーム

・屋根塗装　　　25～40万円

・屋根葺き替え　100～200万円

・外壁塗装　　　80～120万円

・外壁張り替え　180～250万円

・バルコニー防水工事　10～20万円

内装リフォーム

・壁紙貼り換え(6帖)　4～5万円

・フローリング張り替え(6帖)　8～10万円

・畳表替え(6帖)　3～9万円

・全室天井、壁、壁紙貼り換え(延べ床面積30坪)　　35～55万円

・室内ドア交換(1箇所)　3～5万円

・玄関ドア交換　30～50万円

・内窓の設置(1箇所)　5～8万円

エクステリアリフォーム

・バルコニー屋根取り付け　20～30万円

・サンルーム取り付け　50～70万円

・カーポート屋根取り付け　30～100万円

・アルミ門扉取り付け　10～30万円

全面リフォーム(リノベーション)

・一戸建住宅　500万円～

・マンション　350万円～

スケルトンリフォーム　　※構造躯体のみを残して配管や配線迄全て新設

・一戸建住宅　1,000万円～　(坪単価50万円～)

・マンション　700万円～　　(㎡単価10万円～)

目的別リフォームの費用相場を具体的な金額で紹介

住宅リフォームには、リフォームの目的は明確になっているものの、リフォームする箇所や範囲があらかじめ明確になっていない場合があります。

耐震リフォームやバリアフリーリフォーム、断熱改修リフォームなどの住宅性能の向上を目的にするリフォームでは、契約前に改修計画を立てて予算やリフォームの効果などを検討します。

予算に応じてどのレベルまで性能向上を図るのかを良く検討した上で、工事内容や施工範囲を決めることが必要になります。

耐震リフォーム

一口に耐震リフォームといっても、補強するポイントは住まいによって様々です。

耐震リフォームに先駆けて実施する耐震診断の結果をもとにして、最適な耐震補強計画を立てるのが一般的な流れになります。

地震の横揺れに耐えられる様に筋交いや耐力壁を増設する、屋根の軽量化をはかる、柱や梁の接合部を金物で補強する、基礎を補強するなどの方法がありますが、一般的な木造一戸建住宅の平均的な耐震リフォーム費用の目安は約150万円程度です。

バリアフリーリフォーム

高齢者や車いす使用の方でも、家の中で快適に暮らすことができる様にするためのリフォームです。

住まいの中の段差を取り除く工事や、手摺の取り付け、ドアから引き戸への変更、床の滑り止めなどが主な工事内容です。

手摺の取り付けであれば1箇所あたり数万円程度で可能ですが、スロープの設置や廊下幅の拡張などを行う場合には50万円以上かかってしまうこともあります。

断熱改修(省エネ)リフォーム

断熱改修リフォームは、内窓を設置したり窓ガラスを複層ガラスに交換したりするだけの1箇所あたり数万円程度の簡単なものから、天井や床下に断熱材を入れるなどの比較的工事が大がかりになるものまで様々です。

また、屋根や外壁に断熱塗装を行う場合には、120～180万円程度かかります。

断熱改修は、一般的には天井や床のリフォーム工事と併せて行うケースが多く、同時に行う様にすることで費用を大幅に削減することができます。

リフォーム費用を安くしてできるだけ節約する方法

おおよそのリフォーム費用の目安を把握したら、次に費用をできるだけ抑える工夫が必要になります。

そこでこの章では、リフォーム工事の費用負担を減らす方法をお伝えします。

まず、特に商品や材質などにこだわりがなければ、住宅設備機器や内外装材のグレードを落とすのも一つの方法です。

同じメーカーの商品の中にも価格帯に応じていくつかの商品体系があるので、リフォーム会社から勧められるままではなく、自分の生活に必要のない機能や無駄な付帯設備を外すことでコストを下げることができます。

また、水回りのリフォームや外装リフォームを検討しているのであれば、水回り全体や屋根と外壁をまとめてリフォームすることで、配管の手間や足場の設置費用が節約できるのでコストダウンが可能です。

数年先に他の部分をリフォームする計画があるのであれば、まとめてリフォームする様にすると良いでしょう。

その他では、リフォーム内容によっては国や自治体の補助金制度を利用することができます。

対象となるリフォームは、住宅の耐震化やバリアフリー化、省エネルギー化、防災対策など様々な分野にわたります。

介護保険や省エネ改修補助金(断熱リノベ、次世代建材)、長期優良住宅化リフォーム補助金、ネット・ゼロ・エネルギーハウス支援事業補助金、耐震改修補助金など、改修・リフォーム時に一定の要件を満たすことにより補助金が受けられます。

また、一定の要件を満たすことで、様々な商品等と交換できるポイントが発行される次世代住宅ポイント制度は、誰もが比較的利用しやすい制度です。

予定しているリフォームが補助金の対象になっていないかどうかを必ず確認する様にしましょう。

さらに住宅ローン減税やリフォーム減税などの減税制度もあるので、これらを積極的に活用して費用負担を少しでも減らしましょう。

国や自治体の補助金・減税制度などは、各自治体のウェブサイトなどでも確認することができます。

リフォームの上手な相見積もりのとり方は3～4社から見積もりを取ること

リフォームの目的や工事内容などの要望が明確になったら、リフォーム会社数社に相見積もりを依頼します。

「見積金額が妥当かどうか」、「見積内容に漏れがないかどうか」を判断する上で複数のリフォーム会社に見積もりを依頼して比較するのは非常に有効な手段です。

しかし、リフォーム会社ごとに伝える内容が違っていたら全く意味がありません。

あらかじめリフォームの要望を箇条書きなどでまとめておくことをオススメします。

また、冒頭でリフォーム会社数社に相見積もりを依頼するとしたのにはワケがあります。

相見積もりはできるだけたくさんの会社からとりたくなるのは理解できますが、あまり多すぎるのはお奨めできません。

デメリットは、たくさんのリフォーム会社との打ち合わせに時間がとられるだけではありません。

見積作成業務は、リフォーム会社の担当者にとっても非常に手間のかかる面倒な作業です。

6社も7社も相見積もり先があるとわかれば、できるだけ手間をかけずに見積書を作成して、他のもっと受注できる可能性の高いお客様のプラン作成や見積作成に時間を使おうと考えます。

また「最初はできるだけ安い金額を提示しておいて、契約後に追加工事を請求して帳尻を合わせよう」と思う担当者もいるはずです。

こうした事態を避けるためには、相見積もりを依頼するのは多くても3～4社に絞った方が良いでしょう。

そして相見積もりをとっていることを相手にきちんと伝えておいた方が良いと思います。

リフォーム会社の競争心を煽り、決められた予算の中で最善の提案をしてもらうことが期待できます。

リフォーム会社を選ぶ時のポイントをプロ視点で紹介

リフォーム会社の見積書が揃ったら、各社の内容を比較検討します。

「伝えた工事内容が漏れなく見積書に反映されているか」、「指定した商品名や品番が正しく記載されているか」、「リフォーム会社によって数量に大きな違いはないか」、「見積書の内容がわかりやすくなっているか」、「プロとしての提案が盛り込まれているか」、「別途工事はないか」などを良く確認します。

各社の単価をひとつずつ比較することも大切ですが、あまり単価にこだわり過ぎるのも決して望ましいことではありません。

以前ご説明した様に、リフォーム会社の単価には諸経費が含まれていることが多いので、単純に比較することはできません。

金額を比較する際には、諸経費を含めた総額で比較することが大切です。

さらにリフォームでは、「どこまで既存部分に手を加えるべきか」の考え方が会社によって様々で、仕上がりや品質に大きな影響があります。

見た目の安さだけにとらわれてしまわない様にすることが大切です。

また疑問点や不明な点があったら、この時点で解消しておくことも大切です。

質問に対する回答が明確かどうかもリフォーム会社を選ぶ上での重要な判断基準になります。

相見積もりを取得すると見積書に記載された金額だけで業者を決めてしまいがちですが、大切なマイホームのリフォームなので、担当者との相性や誠実さなども良く比較して後悔のない様にして欲しいと思います。

まとめ

住宅リフォームに必要な費用は、リフォーム会社に支払うお金だけではありません。

工事費以外にも、ローンを利用する場合のローン手数料、工事中仮住まいが必要な場合の仮住まい先の家賃や引っ越し費用、不用品の処分費、近隣挨拶時の手土産代なども予算に含めておく必要があります。

また工事が大がかりになると、工事中に予期せぬ追加工事が発生する可能性もあります。

そのための予備費用として、見積もり金額の10％程度は用意しておく必要があるでしょう。

したがって、あらかじめリフォーム工事の価格相場を知っておき、正確な予算組みをしておくことが重要になります。

またリフォーム費用の目安を把握しておくことで、リフォーム会社から法外な金額を提示されることも避けられる様になるでしょう。