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つい数年前まではリノベーションという言葉さえあまり知られていませんでしたが、テレビや住宅雑誌などの影響もあって、近年では間取りやインテリアから設備に至るまでを大幅にリノベーションして暮らす人が増えています。

特に、新築物件をいろいろと見て回ったものの欲しい物件が見つからなかったので、中古物件を安く購入して自由にリノベーションして住もうと決める人が多い様です。

他には、家族構成やライフスタイルの変化に伴い住み替えを考えてみたものの、住み替えたい物件が見つからずに今住んでいる家を劇的にリフォームするケースがあります。

共通するのは、既に完成しているものや、新品であることにそれほど価値を置かない人たちが、自分たちのライフスタイルに合った住まいを求めた結果、希望に沿うものがないのでリノベーションするしかない・・・となることです。

新築するよりも安く、自分の要望通りの住まいを手に入れることができると言われているリノベーションですが、実際にどれくらいの費用がかかるのでしょうか？

また、通常のリフォームとは何が違うのでしょうか？

本記事では、リフォームとリノベーションの違いからリノベーション費用の相場、費用を抑えてリノベーションを成功させる秘訣、リノベーション費用の調達方法までを詳しく解説します。

リフォームとリノベーションの違いとは？メリット・デメリットを紹介

リノベーションという言葉が良く聞かれる様になったのはそんなに昔のことではなく、ここ5～10年くらいのことだと思います。

リノベーションといえば何となく「大掛かりなリフォーム」というイメージを持つ人が多いと思いますが、従来の全面リフォームやスケルトンリフォームとは何が違うのでしょうか？

実はリノベーションには定義があるわけでなく、リフォームとの違いも厳密にはありません。

しかし一般的には、不便さの解消がリフォームの目的だとすると、個々の生活スタイルに合った住まいづくりを目的にするのがリノベーションだと解釈されています。

極端な話、リノベーションには多少不便になったとしても、自分らしい生活スタイルを優先するというニュアンスがあります。

したがって、必ずしも大規模なリフォームのことを言う訳ではなく、部分的なリフォームであったとしてもその目的が自分らしく暮らすことであれば、リノベーションと呼ぶことができます。

従来からのスケルトンリフォームは、その主な目的がライフスタイルに合わせた住まいづくりにあるので、リノベーションの中のひとつの手法と位置づけられます。

一方、単に全室の内装をリフォームしてすべての住宅設備機器を交換しただけの全面リフォームは、リノベーションと呼ぶには少し抵抗があります。

しかし再販業者の中には、この様なリフォームを施した物件をリノベーション済住宅として販売していることもあるので、リフォームとリノベーションの境界線がますます曖昧になっています。

その他広義のリノベーションには、耐震性や省エネ性、バリアフリー性などの住宅性能の向上を目的にするものも含むことがあるので、結果として工事が大がかりになるケースが多くなっています。

リノベーション費用の目安・内訳と金額を左右する要素を紹介

リノベーションには、ライフスタイルに沿った住まいづくりを目指すものであれば部分的なリフォームも含まれることは先にご説明した通りですが、ここでは間取り変更や給排水配管、電気配線のやり直しを含んだ住まい全体のリノベーション費用の目安についてご紹介します。

リノベーション費用の内訳

リノベーション費用の内訳にはどの様なものがあるのでしょうか。

リフォーム会社に見積依頼をする際に、どの様な項目があるのかを良く理解した上で金額を比較するとよりわかりやすくなります。

そこでここではリフォーム会社の見積書に記載されるリノベーション費用の内訳をご紹介します。

・工事費

見積書には、リノベーション工事に必要な工事の内容と金額が工種ごとに記載されます。

主な工種には、仮設工事、解体工事、木工事、屋根・板金工事、金属製建具工事、木製建具工事、左官工事、タイル工事、塗装工事、内装工事、家具工事、住設工事、電気設備工事、給排水衛生設備工事、ガス工事などがあります。

工事費には工事で使用する材料費と、それを取り付ける人件費(施工費)が含まれています。

・設計料

小規模なリフォーム工事ではかかりませんが、間取り変更を伴うリノベーション工事では見積書に設計料が計上されます。

また建築確認申請が必要になる場合には、申請費用は設計料の一部として計上されるのが一般的です。

設計料として見積書に計上せずに、諸経費の中に含ませるリフォーム会社もあります。

・各種申請費

工事で道路を使用する場合の道路使用許可申請や消防署への届け出、マンション管理組合への申請など、各種申請が必要になる場合には別途計上されます。

・諸経費

諸経費とは、リフォーム会社が会社を運営していく上で必要な費用のことで、家賃、水道光熱費、車両代、燃料代、通信費、備品・事務用品費、スタッフの給与などで、現場管理費や工事保険料なども含まれています。

一般的に工事費の10～15％程度になりますが、会社規模が大きくなるほど諸経費の割合が大きくなる傾向があります。

他にも、設計費や各種申請費、書類作成の手数料などを諸経費として計上しているリフォーム会社もあります。

・その他の費用

その他の費用として、工事車両の駐車料金、家具移動費、養生費、近隣対策費などが見積書に別途計上されることがあります。

リノベーション費用に影響するポイント

リノベーション費用に影響する様々な要因をご紹介します。

・建物の構造

建物の構造が木造なのか鉄筋コンクリート造や鉄骨造なのかによって工事費用が大きく異なります。

間仕切り壁の撤去や移動に伴って構造躯体の補強工事が必要になる木造住宅では、工事費が高額になります。

また一戸建住宅のリノベーション費用は、建物の外観にも自由に手を加えることができる分、マンションよりも高額になります。

マンションでは必要のない屋根や外壁の工事、耐震補強工事、増築・減築などを併せて行うことが多いため工事範囲が拡大すると共に、工期も長くなります。

・建物の面積

建物の延べ床面積が大きくなれば、その分材料費や職人の手間賃がかかります。

・立地条件

前面道路の幅や前面道路と敷地の高低差などによって、建築資材の搬入・搬出に支障が出る場合などでは、コストアップになります。

・内装、外装の仕様や住宅設備機器のグレード

内装材や外装材、住宅設備機器の質感や機能などのグレードが上がればコストアップになります。

また、建具や収納家具などを既製品を使用せずにオーダー(造作建具、造作家具等)すると費用がかかります。

・地域

地域ごとに材料代や職人の手間賃の相場が異なります。

・工事を依頼する会社

工事の依頼先を地場の工務店にするか、中堅リフォーム会社にするか、大手リフォーム会社にするのかによって、リフォーム費用に差が出ます。

一般的には、地場の工務店が最も安く、会社規模が大きくなるほど高額になる傾向があります。

また、建築設計事務所に依頼する方法もあります。

特に住まいに対する強いこだわりがある場合や、他にない「写真映えのする住まい」を求める人向きですが、設計・監理業務の代金を建築設計事務所に、工事費を施工会社にそれぞれ支払うことになるため、総額ではそれほど安くはなりません。

建物別リノベーション費用の目安

ここでは、首都圏で住まい全体のリノベーションを行った場合の費用の目安をご紹介します。

• 　木造戸建住宅リノベーション費用の目安
  税別50万円/坪～
  1,000～2,000万円が最多価格帯になります。
• 　マンションリノベーション費用の目安
  税別10万円/㎡～
  700～1,500万円が最多価格帯になります。

 

工事内容は、リノベーションでは最も代表的な構造躯体のみを残して解体した状態から全てを作り直すスケルトンリフォームで、間取り変更や給排水配管、電気配線のやり直し工事を含みます。

また戸建住宅の場合は、屋根、外壁、玄関ドア、サッシの新設を含みます。

天井・壁材は量産品ビニールクロス、床材はフローリング、住宅設備機器はスタンダードタイプの商品を使用した場合の費用の目安です。

戸建住宅で築年数の古いものは、耐震性や省エネ性が近年の新築住宅よりも著しく劣ります。

住宅性能の向上まで視野に入れた場合には、リノベーションするよりも建て替えた方が安くなることもあるので、注意が必要です。

また、現在住んでいる家のリノベーションを行う場合には、工事期間中の仮住まい費用や引っ越し代がかかります。

スケルトンリフォームになると、工事期間はマンションで2～3か月、一戸建住宅では最低でも3か月程度はかかってしまいます。

中古住宅を購入してリノベーション後に入居する場合には、その間にも住宅ローンの返済を行うことになるので注意が必要です。

リノベーション費用を安く抑えて節約する5つのポイント

どんなリノベーション工事を行うのかによって工事費が大きく変動するので、
リノベーションを行う前にはあらかじめ予算の上限をしっかりと決めておくこ
とが大切です。

リノベーションの目的を明確にすると共に、家族の要望をまとめて優先順位を
つけ、事前にリフォーム会社に伝えておくことで、予算内で可能なリノベーショ
ンプランを提案してもらうことが期待できます。

またリフォーム会社から見積額の提示を受けた際には、追加工事が発生する可
能性がある項目についても事前に説明を受けておくことが重要です。

この章では、リノベーション費用を安く抑えるポイントについて解説します。

適材適所で素材やグレードを選ぶ

内装材には自然素材を使用したい、住宅設備機器は高級感があって機能が充実
したものを選びたい・・・。

せっかくリノベーションするのであれば、素材や機能にこだわりたいと思うの
が普通の考えですが、その分費用は高額になります。

リビングルームは無垢のフローリングと珪藻土の壁を選んでその他の個室は合
板のフローリングとビニールクロスの壁にする、1階のトイレは多機能なものを
選んでも2階のトイレはスタンダードタイプの商品を選ぶなど、適材適所でメ
リハリをつけることによってコストダウンが可能になります。

また、天井材や壁材、床材などの素材を全室同じものにすることで、材料のロス
を減らすことができるため、コストダウンできます。

既製品を使用する

室内ドアのデザインにこだわって特注で製作したり、部屋のサイズに合わせて
壁面収納をオーダーしたりすると、コストアップになります。

近年では既製品でもデザインや質感にこだわった商品やセミオーダーが可能な
商品が豊富にあるので、できるだけメーカーの既製品を採用すると費用を抑え
ることができます。

既存部分をそのまま残して再利用する

構造躯体のみを残して全てを作り変えるスケルトンリフォームは新築同様の仕
上がりになるのがメリットですが、費用は高額になります。

あえて一部古いものを残して上手にデザインに取り入れたり、まだ使用できる
建具やガラス、床材、給湯器などを再利用することでコストダウンが可能になり
ます。

全てを新しいものに変えるだけでなく、新築当時の面影を残したまま、快適で安
全な住まいにするのもリノベーションの醍醐味です。

リフォーム会社によっては、予算に合わせてこの様な提案を積極的に行ってく
れることもあります。

ただし、中途半端に解体してしまうとかえって手間がかかってコストアップに
なることもあるので注意が必要です。

間取りを工夫する

キッチン、浴室などの水回り設備をまとめて配置する、部屋の間仕切り壁をでき
るだけ少なくする、さらに一戸建住宅では1階と2階の間仕切り壁の位置を合
わせるなど間取りを工夫することによってコストダウンが可能になります。

リフォーム会社のパッケージ型リノベーションを利用する

近年では、仕様や住宅設備機器があらかじめセレクトされたパッケージ型のリ
ノベーション商品を販売しているリフォーム会社が数多くあります。

価格がわかりやすく、比較的機能が充実した住宅設備機器がリーズナブルな価
格で設置できるのがメリットです。

間取りの使い勝手や住宅性能の向上にはこだわりたいが、素材や住宅設備機器
にはそれほどこだわらないという方には適しています。

パッケージ商品でもオプションでセミオーダーが可能なものもあるので、でき
るだけコストを抑えてフルリノベーションしたい場合には便利です。

リノベーション費用の調達には「リフォームローン」の活用がおすすめです

ここまでリノベーション費用の内訳や費用相場、費用を抑える方法などをご紹
介してきましたが、最後にリノベーション費用の調達方法についてご紹介しま
す。

リノベーション費用は、500万円から1,000万円を超えることもあるので、その
資金をどうやって調達するのかが重要になります。

自己資金で賄おうとする場合でも、老後のための貯蓄や、万が一の際に手もとに
現金を残しておく必要もあるので、資金計画について慎重に検討する必要があ
ります。

手持ちの資金で足りない場合や、現金を使い切ってしまうことに不安がある場
合には、リフォームローンを検討しましょう。

近年ではリノベーションの需要も多く、様々な金融機関でリフォーム専用のロ
ーン商品を設けています。

一般の住宅ローンよりも金利が高くなるものの(金利は金融機関によって異なり
ます)、抵当権の設定が不要で審査期間が短く、諸費用も少ないので非常に利用
しやすいのが特徴です。

また他にも、ノンバンク系のリフォームローンがあります。

主な提供会社は、ジャックス、オリエントコーポレーション、セディナなどの大
手信販会社です。

借入限度額は300万円、返済期間は最長10年程度が一般的ですが、銀行などの
金融機関よりも審査内容が緩いため審査期間がさらに短く、銀行で審査が通ら
なかった場合でも融資を受けられることがあります。

また、銀行などの金融機関よりも金利が高くなりますが、融資手数料が安いので、短期間での返済を予定している場合には返済総額がほとんど変わらないこともあります。

さらにリフォーム会社に提携しているノンバンク系リフォームローンがある場
合には、金利優遇などの特典があるケースもあるので、リフォーム会社に相談し
てみると良いでしょう。

また、ローンを利用してリノベーションを行う際には、新築と同様に補助金や減
税が受けられる制度もあります。

「減税制度」は所得税や固定資産税などが減額される制度で、「補助金制度」は
リフォームの工事費用を軽減できる制度です。

住まいのバリアフリー化や省エネルギー化などの一定の要件を満たした工事を
行うと、これらの支援制度を受けることができます。

制度は毎年変わるので、最新の情報を入手してリノベーションの際に活用しま
しょう。

まとめ

近年ではリノベーションの需要が年々高まっている様に思います。
特に中古マンションを購入して、自分たちのライフスタイルに合った住まいに
リノベーションして暮らすのが30代から40代を中心にひとつのトレンドにな
りつつあります。

根底には、住宅にそんなにお金をかけたくない、マイホームのためにローン地獄
に落ちたくない・・・という考えがあると共に、新しいものをむしろ「格好悪い」
と思う風潮さえあるのかもしれません。

しかし、リノベーションするにもそれなりのまとまったお金がかかります。
際限なく要望を取り入れていけば、新築物件を購入した方が安上がりだったと
いうことにもなりかねません。

リノベーション前には費用相場を良く把握して、余裕を持った資金計画を立て
ることが大切です。